学資保険とNISAどっち？共働き世帯の教育費準備の判断軸
こんなタイミングで「教育費どう準備しよう」と考え始めた方は多いと思います。
- 第一子が生まれて、これから本格的に教育費を準備したい
- 上の子の進学が見えてきて、間に合うか不安になってきた
- 配偶者や周りから「学資保険、入っておいたほうがいい」と勧められた
周囲や保険会社の窓口で「学資保険、入っておいたほうがいいよ」と勧められた一方で、最近はNISAで教育費を準備する方法も話題になっています。
結局、自分の家にはどちらが合うのか。
そもそも比較していいものなのか。
判断軸が見えないまま、なんとなく勧められた方を選んでしまう方は本当に多いです。
この記事では、保険代理店で11年間・1,000世帯以上の相談を受けてきた立場から共働き世帯の教育費準備でNISAと学資保険のどちらを優先すべきか、その判断軸を整理してお伝えします。
結論からお伝えすると、共働き世帯の多くにとって「保険と貯蓄を分けて・必要な保障は掛け捨てで・お金は預金とNISAで」という設計がシンプルで効率的です。
選び方ひとつで、生涯の教育費準備の効率が数十万〜数百万円単位で変わります。
難しい話は出てこないので、10分ほどお付き合いください。
学資保険を勧められる立場で、私が「預金とNISA」を選んだ3つの理由
私自身、第一子が生まれたとき真っ先に考えたのが教育費の準備方法でした。
業界の中で散々「学資保険、入っておいたほうがいい」と聞いてきた立場ですが、最終的に選んだのは預金とNISAでの教育費準備です。
判断の根拠は、大きく3つありました。
- 子どもの大学進学までの18年という長期運用期間があるなら、投資信託の株式運用のほうが期待リターンが高いと考えたこと
- 学資保険の保障内容（払込免除と契約時の受取額確定）は、他の保険商品と比べても薄いと感じていたこと
- 保障と積立を組み合わせた商品はコストが大きく、別々に買ったほうが効率が良いと判断したこと
この3つを踏まえて、教育費は預金とNISAで準備し・保障は別途掛け捨て保険でカバーするという設計に行き着きました。
NISAの積立は2019年に月1万円でスタートしました。
ほぼ同じ時期に、外貨建て保険と妻が加入していた変額保険にも契約していました。
どちらも「お客さんに勧める前に、自分でも中身を体感したい」という業界人としての姿勢で入った保険です。
数年運用するうちに、保険と積立を組み合わせた商品の構造的な非効率がリアルに見えてきて、外貨建てと変額の両方を解約しNISAに移しました。
用途は教育費・リフォーム費用・老後資金などを視野に入れた家計全体の長期準備として、段階的に積立額を増やしてきています。
この判断軸を、なぜそうなるのか順番にお伝えしていきます。
結論｜共働き世帯に「分けて買う」が効率的な3つの理由
結論から先にお伝えします。
共働き世帯の多くにとっては、学資保険のような「保険＋貯蓄」を組み合わせた商品ではなく、保障は掛け捨て・教育費は預金とNISAで分けて準備するほうが効率的です。
理由は3つあります。
理由①学資保険は「保険＋貯蓄」を組み合わせた商品なので構造的に手数料が二重に乗る
学資保険は、保険会社が集めた保険料を主に国債などの債券で運用しつつ、契約者死亡時の払込免除という保険機能を乗せた商品です。
つまり1つの商品の中で「運用」と「保険」が組み合わさった構造になっています。
運用には運用のコスト、保険機能には保険機能のコストがそれぞれ乗るため、組み合わせ商品は構造的に手数料が二重に乗りやすいのです。
同じ「教育費の準備」と「契約者死亡時の備え」を、別々に買うと話が変わります。
教育費の準備は預金とNISAで・契約者死亡時の備えは収入保障保険などの掛け捨てで分けて買えば、それぞれを最も低コストの方法で準備できます。
「組み合わせ商品はお得」と勧められやすいですが、実態は「組み合わせるからこそコストが重なる」構造です。
理由②教育費は「いつ・いくら」が決まったお金なので流動性が大事
教育費は、子どもの進学時期にあわせて使う、時期と金額がある程度決まったお金です。
進路の変更・留学・塾代・習い事の追加などライフイベントによって、必要な時期や金額が変わることもあります。
こうしたお金は、必要なときに必要な分だけ取り崩せる流動性が重要です。
学資保険は途中解約すると元本割れする可能性が高く、急な出費があってもお金を引き出しにくい構造です。
一方、預金は最も流動性が高く、いつでも引き出せます。
NISAも基本的にいつでも売却して現金化できます（受取時期に暴落していると元本割れの可能性はあります）。
「絶対に減らさないお金は預金に、ある程度のリスクを取って増やしたいお金はNISAに」と組み合わせると、流動性とリターンの両方を確保できます。
「使う時期が読めるお金」と「いつ使うか分からないお金」は、性質が違います。教育費は前者なので、流動性を確保できる商品で準備するのが基本です。
理由③同じリスク水準で比較すると、学資保険のコスト構造が見える
学資保険とNISAを単純に並べて比較すると、リスク水準が違うものを並べることになります。
そこで、同じ「低リスク」の運用商品である個人向け国債と学資保険を並べて比較すると、商品の本質が見えやすくなります。
返戻率（払込保険料に対して受け取れる金額の割合）について、2026年時点の学資保険ではおおむね100〜108%が一般的な水準です。
払込期間を短くする・契約年齢を早めるなど条件を整えれば、110%以上の設計が可能な商品もあります。
一方、個人向け国債10年変動の利回りは2026年時点で年0.7〜1.0%程度。
NISAは投資商品なので、債券中心と株式中心で性格が大きく変わります。
| 準備方法 | リスク水準 | 300万円積立時の目安受取額 | 増加額の目安 |
|---|---|---|---|
| 個人向け国債（年0.8%想定・18年） | 低 | 約323万円 | 約23万円 |
| 学資保険（返戻率105%想定） | 低 | 約315万円 | 約15万円 |
| NISA・債券中心（年3%想定・18年） | 中 | 約400万円 | 約100万円 |
| NISA・株式中心（年6%想定・18年） | 高 | 約540万円 | 約240万円 |
※あくまで一例です。NISAは運用結果により元本を下回る場合があります。個人向け国債の利回りは市場金利により変動します。
注目したいのは、学資保険と個人向け国債の比較です。
同じ「低リスク」の水準で並べると、保険機能のコスト分だけ学資保険の受取額が下がります。
その差額が、契約者死亡時の払込免除という保険機能に対して支払っているコストです。
NISAを株式中心で運用する場合は「高リスク」のカテゴリになるので、学資保険と単純比較するのはフェアではありません。
ただ、「使う直前の資金は預金や国債で守る・長期で運用できる部分はNISAで増やす」という組み合わせなら、リスクとリターンのバランスを家庭ごとに調整できます。
選び方ひとつで、生涯の教育費準備の効率は数十万〜数百万円変わります。
この後、なぜ学資保険とNISAを単純比較してはいけないのか、中身の違いから整理していきます。
学資保険とNISAは「同じ土俵で比較できないもの」｜中身の違いから整理する
学資保険とNISAは、教育費を準備する手段として並べて語られることが多いです。
ですが業界11年の立場から見ると、両者は本来「同じ土俵で比較していいもの」ではありません。
中身が全く違うからです。
学資保険の中身は「国債などでの運用＋保険機能」
学資保険の保険料は、保険会社が集めた後、主に国債などの債券で運用されています。
そこに「契約者死亡時の払込免除」という保険機能が乗る商品設計です。
つまり学資保険は、ざっくり言えば「低リスクの債券運用＋保険機能」のパッケージ商品と捉えると本質が見えやすくなります。
債券中心の運用なので、増える金額は限定的です。
その代わり、契約時に受取額が確定し、保険会社が破綻しない限り予定通り受け取れる安心感があります。
NISAは「株式・債券の投資信託」を非課税で運用する制度
NISAは商品ではなく、投資の運用益を非課税にする制度です。
その中で何に投資するかは、利用者自身が選びます。
株式中心の投資信託を選べばハイリスク・ハイリターン、債券中心を選べばミドルリスク・ミドルリターンです。
つまりNISAは、運用方針も金額も自分で設計できる仕組みであって、リスク特性は商品選びで大きく変わります。
本当の論点は「組み合わせ商品で買うか、分けて買うか」
ここまで整理すると、学資保険とNISAを単純に並べて比較することの違和感が見えてきます。
同じNISA口座でも、債券インデックス（株式市場や債券市場の平均的な動きに連動する投資信託）中心で運用すれば、リスクとリターンは学資保険に近い性格になります。
逆に株式インデックス中心であれば、まったく別物の投資になります。
つまり本当の論点は、運用方法の違いではなく、もう一段手前にあります。
学資保険のように「保険＋貯蓄」を一つの商品で組み合わせて買うのか、それとも「保障は掛け捨て・運用はNISA」と分けて買うのか。
この設計思想の違いこそが、本来の比較軸です。
この前提で、それぞれの特徴をもう少し掘り下げていきます。
「組み合わせて買う」場合の特徴｜学資保険のメリットと共働き世帯では効きにくいデメリット
学資保険の特徴を、メリットとデメリットで整理します。
メリット①強制力で確実に貯まる
保険料として毎月引き落とされるため、貯蓄が苦手な家庭でも自動的に積み立てが進みます。
途中解約すると元本割れのリスクがあるため、簡単に取り崩せない仕組みが「強制力」として機能します。
メリット②契約者死亡時の払込免除という保険機能
契約者に万一のことがあれば、それ以降の保険料は免除され、満期保険金は予定通り受け取れます。
「契約者死亡時に教育費を確保したい」という安心料そのものは大事な視点です。
ただ、その安心料を「学資保険」という保険＋貯蓄を組み合わせた商品で買うのか、それとも「収入保障保険＋預金とNISA」のように分けて買うのかで効率が大きく変わります。
組み合わせ商品は構造的に手数料が二重に乗るため、同じ安心を確保するなら、分けて掛け捨てで買うほうがコストを抑えやすいのです。
デメリット①返戻率が低い
2026年時点での学資保険の返戻率は、おおむね100〜108%程度が一般的な水準です。
払込期間を短くしたり契約年齢を早めたりすれば110%以上の設計も可能ですが、商品の中身が「債券中心の運用＋保険機能」である以上、大きく増やす商品ではありません。
デメリット②インフレに弱い・流動性が低い
契約時に受取額が固定されるため、物価が上昇するインフレ局面では実質的な価値が目減りする可能性があります。
また、途中解約すると元本割れの可能性が高く、急な出費があってもお金を引き出しにくい構造です。
進路変更や急な習い事の費用などには対応しにくい点は、家計に余裕がない時期にデメリットとして効いてきます。
特に共働き世帯では、時短やパートへの切り替えで収入が下がったタイミングで保険料を払えなくなり、途中解約せざるを得ないケースもあります。
「強制力」というメリットの裏側に「使えない・引き出しにくい」というデメリットがある、と表裏で捉えると判断しやすくなります。
「分けて買う」場合の特徴｜NISAのメリットと共働き世帯特有の注意点
続いて、NISAで教育費を準備する場合の特徴です。
メリット①長期運用での期待リターン
金融庁の資産運用シミュレーターで試算すると、月3万円を18年間・年利3%で運用した場合の最終的な評価額は約860万円（積立元本648万円＋運用益約212万円）になります。
運用益が非課税で受け取れるのが、NISAの大きな強みです。
メリット②流動性が高く進路変更にも対応できる
NISAは、いつでも売却して現金化できます。
進路が変わって早めに資金が必要になっても、留学や塾費用などまとまった出費があっても、必要な分だけ取り崩せます。
共働き世帯のように生活パターンが変わる可能性のある家庭にとって、この柔軟性は大きなメリットです。
メリット③積立額を家計に合わせて調整できる
余裕のある月は増額、出費が多い月は減額、と家計に合わせて自由に調整できます。
育休・時短勤務・転職など、共働き世帯で起きやすい収入変動にも対応しやすい仕組みです。
注意点①受取時期に暴落していると元本割れの可能性
NISAは投資なので、受取りたいタイミングで相場が下がっていると、評価額が積立元本を下回る可能性があります。
対策としては、子が中学生になるあたりから徐々に株式比率を下げて債券比率を上げる・現金預貯金とのバランスを取るといった方法があります。
注意点②強制力がないため家計管理が必要
NISAは自由に取り崩せる分、家計が苦しいときに教育費以外の用途で使ってしまうリスクがあります。
「教育費用の口座は別管理にする」「毎月の積立額をあらかじめ自動引き落とし設定する」など、家計管理の仕組みづくりが必要です。
共働き世帯の判断フロー｜あなたの家計にはどちらが合うか
ここまでの整理をもとに、判断のための基準をまとめます。
NISA優先がおすすめの世帯
以下の条件に多く当てはまる家庭は、NISA優先が合理的になりやすいです。
- 家計管理に一定の自信があり、自動積立を設定して継続できる
- 長期で運用する時間がある（子が0〜小学校低学年まで）
- 進路変更や留学など、教育費の使い道が柔軟に変わる可能性がある
- 「絶対に減らない部分」は預金で確保し、残りはNISAで増やすバランスを取れる
- 暴落時にも積立を続けられる長期目線を持っている
学資保険を検討してもよい世帯
一方、以下のような家庭は学資保険を検討する価値があります。
- 投資への抵抗感が強く、元本割れの可能性をどうしても受け入れたくない
- 強制力がないとお金を貯めきれない自覚がある
- 受取金額が契約時に確定していることに安心感を強く感じる
- 運用益より「使い道が決まったお金が確実に貯まる感覚」を優先したい
併用するなら「メインNISA・サブ学資（少額）」のバランス
「全部NISAは怖いけれど、学資保険だけだともったいない気がする」という方には、併用も選択肢になります。
その場合のバランスとしては、メインをNISA・サブを学資保険（少額）という配分が現実的です。
たとえば月3万円を教育費準備に回すなら、NISA2万円・学資保険1万円といった配分です。
「強制力が欲しい部分」「リターンを狙う部分」を分けて考えると、判断しやすくなります。
「保障は掛け捨てで・運用はNISAで」と分けて設計すると、それぞれを最も効率的に買うことができます。
私が実際にやっている教育費準備の中身（業界11年・NISA8年目の実例）
判断軸の話だけだとイメージが湧きにくいと思うので、私自身の実例をお伝えします。
月の積立額の決め方｜手取りの10〜15%が一つの目安
NISAの積立を続けるうえで、私が一番意識してきたのは家計の手取りに対して投資割合を10〜15%に収めることです。
数字を覚えなくても、考え方として「手取り×10〜15%を投資の上限にする」という基準だけ覚えてもらえれば、家計全体のバランスを取りやすくなります。
無理のない範囲で続けることが、長期運用では一番大事です。
何歳までにいくら貯めるか・目標額の根拠
子3人それぞれの大学費用を意識して、18歳までに1人あたり500万〜700万円を目標にしています。
国公立か私立か、自宅通学か下宿かで必要額は大きく変わるので、レンジで考えるようにしています。
足りない分は、その時点の家計から捻出する前提です。
暴落時の対応（コロナショックを経験した立場から）
2020年のコロナショックで一時的に評価額が大きく下がったとき、心理的にきつかったのは事実です。
ただ、当時積立を止めずに継続したことで、その後の回復局面でしっかり評価額が戻りました。
暴落時に売らない・積立を止めないというのは口で言うほど簡単ではありませんが、長期前提なら基本姿勢として持っておきたい考え方です。
学資保険を選ばなかったことを後悔していない理由
業界11年・1,000世帯以上の相談を受けてきた立場で、自分自身は学資保険を選びませんでした。
それでも後悔していない理由は、判断の根拠が「商品の良し悪し」ではなく、「我が家の前提条件にどちらが合うか」から考えられたからです。
長期運用の時間がある、保障と積立を別々に設計したい、保険商品の保障内容より投資信託の選択肢の広さを取りたい。
この前提が変われば、選択も変わったと思います。
大事なのは、商品名ではなく判断軸です。
「家の前提条件にどちらが合うか」で考えれば、商品が変わっても判断軸は変わりません。
よくある質問
祖父母から学資保険を勧められたらどう答える？
祖父母世代の方は、ご自身が学資保険で教育費を準備された経験があり、善意で勧めてくださるケースが多いです。
背景として、祖父母世代が加入していた頃は予定利率が高く、学資保険の返戻率も120〜140%程度ある時代でした。
当時の感覚で言えば「学資保険＝確実に増える商品」だったため、勧めてくれているのも自然な流れです。
ただし2026年現在の学資保険は、予定利率の低下によって返戻率がおおむね100〜108%程度まで下がっており、当時とは商品の性格が変わっています。
「私たちの世代は当時より返戻率が低くなっていること」「NISAという新しい選択肢があること」を、対立構造ではなく時代背景の説明として伝えると納得してもらいやすい印象です。
第二子・第三子の教育費準備はどうすべき？
基本的な考え方は同じです。
NISAは1人の口座で家族全体の教育費をまとめて準備できるので、子どもごとに別商品を契約する必要がありません。
家計全体で教育費の総額を見積もり、月の積立額を決めるシンプルな設計が可能です。
NISAだけだと不安｜半分ずつ併用するのはあり？
あり、です。
ただ「半分ずつ」だと両方のメリットが半減するので、メインNISA・サブ学資（少額）のバランスのほうが現実的です。
NISAでリターンを狙い、学資保険で「契約時に受取額が確定している部分」を確保する、という分担が機能しやすくなります。
学資保険にすでに加入している｜解約すべき？
一律で「解約すべき」とは言えません。
払込期間が後半に入っている場合、払い続けて満期まで持つほうが合理的なケースが多いです。
逆に、加入してまだ数年で毎月の保険料負担が家計を圧迫している場合は、解約してNISAに切り替える選択肢も検討する価値があります。
ただし解約のタイミングと払込済み保険料の状況によって有利・不利が変わるので、契約内容と返戻金の見込みを確認した上で判断するのが安全です。
こどもNISA（2027年開始予定）はどう考える？
2026年5月時点では、2027年から「こどもNISA」の創設が予定されています。
制度の詳細は今後確定していくので、現時点で前のめりに対応する必要はありません。
まずは親のNISAで教育費準備を進めながら、新制度の内容が固まったタイミングで活用方法を検討するのが現実的です。
まとめ｜共働き世帯の教育費準備は「保険と貯蓄を分ける」がシンプルで合理的
共働き世帯の多くにとって、教育費準備はNISA優先が合理的になりやすい、というのが業界11年・1,000世帯以上の相談を受けてきた立場からの結論です。
判断軸を改めて整理します。
- 学資保険は「保険＋貯蓄」を組み合わせた商品なので、構造的に手数料が二重に乗る
- 教育費は「いつ・いくら」が決まったお金。流動性のある預金とNISAで分けて準備するほうが柔軟性が高い
- 同じ安心料を確保するなら、「保険＋貯蓄」を組み合わせるよりも「掛け捨て＋預金とNISA」と分けて買うほうが効率的
- 不安があれば「メインNISA・サブ学資（少額）」のバランスで併用する選択肢もある
選び方ひとつで、生涯の教育費準備の効率が数十万〜数百万円単位で変わります。
大事なのは商品名ではなく、自分の家の前提条件に合う設計を選ぶことです。
判断材料をもう少し揃えたい方は、合わせて読みたい関連記事も参考にしてみてください。
詳しくは【こどもがいる家庭で死亡保険はいくら必要？わかりやすくシンプルに解説】をご覧ください。
詳しくは【保険はいくら必要？リスク別に考える「我が家の不足分」の出し方】をご覧ください。
