医療保険・がん保険

【医療保険の選び方】無駄なく選ぶ5つのポイント|こどもは入るべき?も解説

nizioto

こんなお悩み、ありませんか?

  • 「医療保険って、本当に必要なの?」
  • 「高額療養費制度があるから、そんなに費用がかからないって聞いたけど…」
  • 「加入するとしたら、どんな内容で入ればいいの?」

そんな疑問、あなただけじゃありません。結論から言います。

医療保険は、貯蓄と家庭の状況によっては不要な場合もあります。

でも、入ると決めたなら、選び方を間違えると保険料を何十年も無駄に払い続けることになります。

この記事では、保険代理店11年・1,000世帯超の相談実績をもとに、医療保険が必要かどうかの判断基準から、無駄のない選び方まで本音で解説します。

選び方を知っているだけで、生涯の保険料が数十万〜数百万円変わることもあります。

ぜひ最後まで読んでみてください。

ゆう
ゆう

保険を売らない立場だからこそ言える本音でお伝えします。「医療保険に入った方がいい」と言いたいわけじゃありません。あなたの家庭に本当に必要な形を一緒に考えましょう。

医療保険に入るか迷う3つの理由

医療保険に入るか迷う3つの理由

「入った方がいいのはわかってるけど、どうも踏み切れない」という方が多いのには、きちんとした理由があります。

よく挙がる3つの理由を、事実ベースで整理します。

① 高額療養費制度があるから

日本には「高額療養費制度」という制度があります。

これは、1か月にかかった医療費の自己負担が一定額を超えた場合、超えた分が後から戻ってくる制度です。

たとえば、年収約370〜770万円の方(会社員の多数派)であれば、月の自己負担上限は約80,100円です。

100万円の手術を受けても、自己負担は約87,000円に抑えられます。

「それなら医療保険はいらないんじゃ?」と思うのは自然なことです。

② 入院する確率がそれほど高くないから

20〜40代の子育て世代は、実は入院する確率が高い年代ではありません。

「何十年も保険料を払い続けて、一度も使わなかった」というケースも珍しくありません。

確率だけで考えれば「払い損」になる可能性もあります。

これは迷う理由として、十分に合理的です。

③ 貯蓄があればカバーできると思っているから

「いざとなれば貯蓄を使えばいい」という考え方は、正しい場面もあります。

十分な貯蓄があれば、保険料を払わずに自分で備えることもできます。

これは「自家保険」と呼ばれる考え方です。

民間の保険に頼らず、貯蓄で医療費リスクを賄うこと。

貯蓄が十分あれば、十分に成立します。

【結論】医療保険が必要な人・不要な人

医療保険が必要な人・不要な人

3つの理由は「正しい疑問」です。でも、それで「不要」と断言できるかどうかは、家庭の状況によって変わります。

判断の目安をシンプルにまとめます。

医療保険が不要な人

  • 貯蓄が300万円以上あり、目的なく自由に取り崩せる(教育費など用途が決まっている貯蓄は除く)
  • 会社員で傷病手当金(最長1年6か月)が受け取れる
  • がん家系でなく、生活習慣も整っている
  • 毎月の保険料を積み立てや投資に回したい

この条件が全部当てはまるなら、一般的な短期入院であれば医療保険は不要です。

「貯蓄がある=取り崩せる」とは限りません

教育費や住宅購入など、用途が決まっている貯蓄は「自由に使える貯蓄」ではありません。

子育て世帯では「貯蓄が300万円あっても、そのほとんどが教育費」というケースも多く、入院費用に充てることでこどもの進路や教育の選択肢が狭まることを避けたい家庭も少なくありません。

判断するときは、「純粋に自由に使えるお金がいくらあるか」を基準にしてください。

医療保険が必要な人

  • 貯蓄が100万円未満で、緊急時に使えるお金の余裕がない
  • フリーランスや自営業で、仕事を休むと収入がゼロになる
  • がん家系・喫煙習慣があり、長期入院リスクが気になる
  • 個室を希望する、または家族の付き添い費用が心配
  • 毎月の保険料で安心感を得たい(精神的なコスト)

一つでも当てはまるなら、医療保険を検討する価値があります。

ゆう
ゆう

「必要かもしれない」と思った方は、次のセクションで「実際いくらかかるのか」をしっかり把握しましょう。それがわかって初めて、必要な保障額が決まります。

入院費用の実態と必要保障額の出し方

入院費用の実態と必要保障額の出し方

保障額を決めるには、まず「実際どのくらいかかるのか」を知ることが先決です。

高額療養費制度で治療費の自己負担上限は約8万円

前述の通り、医療費の自己負担には上限があります。

年収約370〜770万円(標準的な会社員)であれば、月の上限はおよそ80,100円+医療費の約1%です。

10日間入院して治療費が50万円かかったとしても、高額療養費適用後の自己負担は約82,000円です。

これだけ聞くと「やっぱり不要では?」と思いますよね。

区分年収の目安月の自己負担上限額
住民税非課税世帯非課税35,400円
区分エ〜約370万円57,600円
区分ウ約370〜770万円80,100円+(医療費−267,000円)×1%
区分イ約770〜1,160万円167,400円+(医療費−558,000円)×1%
区分ア約1,160万円〜252,600円+(医療費−842,000円)×1%

(出典:厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」)

でも、高額療養費には対象外の費用があります。

高額療養費の対象外になる費用

食事代・差額ベッド代(個室代)・パジャマや日用品などの雑費・家族の交通費は、高額療養費制度ではカバーされません。

これらは全額、自己負担になります。

実際の入院費用はこれだけかかる(10日間の場合)

一般的な10日間入院で、高額療養費対象外の費用だけで次のようにかかります。

  • 食事代:510円×3食×10日=約15,000円
  • 個室代(希望した場合):全国平均約6,500〜7,000円/日×10日=約65,000〜70,000円
  • 雑費(パジャマ・タオル・日用品):約5,000〜10,000円
  • 家族の交通費・食事代:約5,000〜20,000円(距離・頻度による)

個室を希望した場合、治療費の自己負担を除いても10万円前後かかるのが現実です。

大部屋でいいなら食事代+雑費で2〜3万円程度に収まります。

「個室にするかどうか」が、医療保険の必要額に最も影響する要素のひとつです。

ゆう
ゆう

個室代は病院や地域によって異なります。ホームページに掲載している病院もあるため、自分の地域の個室代を確認しておくと費用を正確に計算できます。

長期入院・がん通院では費用が跳ね上がる

10日程度の短期入院と、長期・繰り返しの入院とでは、話がまったく変わります。

特にがんの治療は、入院より「外来通院による抗がん剤・分子標的薬の投与」が増えています。

治療費は高額療養費の適用後でも、月数万〜10万円以上が数か月〜年単位で続くことがあります。

さらに、治療中は仕事を休む期間が生じることも。

会社員なら傷病手当金がありますが、フリーランスや自営業の方には収入の補填手段がありません。

「短期入院の治療費」だけを想定して保障を組むと、がんになったときに全く足りないケースが起きます。

これが、医療保険選びで最も注意すべきポイントです。

民間保険の3タイプと必要保障額の考え方

民間の医療保険は、大別すると日額型、一時金型、実費型の3つのタイプに分かれます。

タイプ給付の仕組み向いている人保険料
日額型入院1日あたり定額給付長期入院・個室希望・入院日数に応じた補填を望む人安〜中
一時金型入院したら一括給付短期入院中心・管理をシンプルにしたい人安〜中
実費型実際にかかった費用を補填補填の正確さを重視する人高め

日額型の目安

  • 個室を希望する場合:日額8,000〜10,000円が目安
  • 大部屋でいい場合:日額3,000〜5,000円で十分

一時金型の目安

  • 短期入院の実費をカバーする10万〜30万円が一般的
  • 長期入院はカバーしにくいため、貯蓄との組み合わせが前提

実費型について

実際にかかった費用を補填できる反面、保険料は高めです。

差額ベッド代・食事代が対象外のケースもあるため、契約前に必ず確認してください。

迷ったら、日額型か一時金型をベースに、不足分は貯蓄でカバーするのが現実的なバランスです。

入院費用かんたん計算ツール

数字を入力すると自動で合計が出ます

入院日数
最大31日(1か月分の目安)
治療費(自己負担)
高額療養費適用後の月額目安
円/月
食事代
1食の単価(1日3食で自動計算)
円/食×3食
個室代(差額ベッド代)
大部屋の場合は0円のまま
円/日
雑費
パジャマ・タオルなど
円/日
交通費・その他
家族の往復分など(期間合計)
収入減任意
フリーランス・自営業の方向け
円/日
合計
1日あたり

※あくまで目安の試算です。
高額療養費の適用には申請が必要な場合があります。

無駄なく選ぶ5つのポイント

無駄なく選ぶ5つのポイント

医療保険で余計な保険料を払ってしまう人には、共通のパターンがあります。

以下の5つのポイントを押さえるだけで、保険料を抑えながら必要な保障だけを手に入れられます。

ポイント① 終身より定期型を選ぶ

医療保険には「終身型」と「定期型」があります。

  • 終身型:一生涯保障が続く。保険料が高め。解約返戻金あり(貯蓄性型)の場合も
  • 定期型:一定期間だけの保障(例:60歳まで・10年更新型)。保険料が安い

子育て世代には定期型をおすすめします。

比較項目終身型定期型
保障期間一生涯一定期間(例:60歳まで・10年更新)
保険料高め安い
見直しやすさ△(解約すると損になることも)◎(期間終了時に柔軟に見直せる)
貯蓄との相性◎(差額を貯蓄・教育費に回せる)
子育て世代への評価

理由は3つです。

  • 保険料が安く、その分を貯蓄や教育費に回せる
  • 子育て期間中の医療リスクをしっかりカバーできる
  • 60代以降は子育て費用がなくなり、貯蓄で対応しやすくなる

「終身型の方が安心」と感じる気持ちはわかります。

でも、保険の基本は「必要な時期に、必要な保障を、必要な金額で」揃えることです。

一生涯まったく同じ保障が必要とは限りません。

ポイント② 日額・一時金・実費型、自分に合うタイプを選ぶ

前のセクションで3タイプを紹介しましたが、選ぶ基準をまとめます。

  • 日額型が向いている人:長期入院・個室希望・入院日数に比例した補填を望む人
  • 一時金型が向いている人:短期入院リスク中心に備えたい・シンプルに管理したい人
  • 実費型が向いている人:補填の正確さを重視・保険料より保障内容の精度を優先する人

迷ったら日額型か一時金型を選んでおけば、大きく外れることはありません。

複数タイプを組み合わせると保険料が膨らみやすいため、基本は1タイプに絞るのがシンプルでおすすめです。

ポイント③ 先進医療特約は迷わず付ける

先進医療特約は、健康保険が適用されない先進的な治療(陽子線治療・重粒子線治療など)の費用をカバーする特約です。

利用する確率は決して高くありません。

でも、もし利用した場合の費用は数百万円になることがあります。

そして、月100〜300円程度の保険料で付けられることがほとんどです。

コストパフォーマンスで考えると、医療保険の特約の中で最も付ける価値が高いものです。

迷わず付けてください。

ポイント④ 付けなくていい特約を知っておく

特約は「付けるほど充実する」と思いがちですが、不要な特約が保険料を引き上げているケースが非常に多いです。

以下の特約は、よく検討してから判断してください。

通院特約

通院特約は商品によって補償範囲が大きく異なります。

古い設計では「入院後の通院のみ」しか対象にならないものも多く、がんの外来化学療法(入院なしの抗がん剤投与)が対象外になるケースもあります。

特約を付ける前に、補償範囲を必ず確認してください。

入院延長特約

入院日数の保障上限を延長する特約です。

がんや長期疾患リスクが低い方には、費用対効果が薄い場合があります。

ただし、がんリスクが気になる方には有用です。

女性特約

子宮・乳房などの女性特有の疾患に対して給付が上乗せされる特約です。

20〜40代の女性には検討の余地がありますが、保険料の上乗せが大きい場合は費用対効果を冷静に確認しましょう。

「女性だから必ず付けるべき」というものではありません。

ポイント⑤ がんリスクが気になるなら特定疾病系の特約を検討する

がん・心疾患・脳卒中などのリスクが気になる方には、以下の3つが選択肢になります。

特定疾病一時金(三大疾病一時金)

がん・心筋梗塞・脳卒中と診断されたとき、まとまった一時金(50万〜100万円など)が受け取れます。

治療中に仕事を休む期間の生活費補填として有効です。

「治療費のカバー」より「収入減への備え」として活用できます。

抗がん剤特約

抗がん剤・分子標的薬・ホルモン剤などの治療費をカバーします。

近年、がんの治療は入院より外来が主流になっています。

入院日額だけでは外来化学療法の費用がカバーされないため、がんリスクを特に意識するなら重要な特約です。

特定疾病保険料払込免除特約

がん・心筋梗塞・脳卒中と診断されたとき、それ以降の保険料の支払いが免除される特約です。

保障はそのまま続き、保険料だけが0円になります。

大きな病気をしたとき、収入が減る中で毎月の保険料を払い続けるのは家計の負担になります。

払込免除があれば「保険を解約せざるを得ない」という事態を防げます。

特定疾病一時金と組み合わせて加入するケースが多く、がんリスクが気になる方には特に有効な特約です。

ゆう
ゆう

がん家系の方・タバコを吸う方は、特定疾病一時金・抗がん剤特約・払込免除特約を組み合わせて検討してください。全部付ける必要はなく、保険料とのバランスを見ながら優先度を決めましょう。それ以外の方は、まず基本の保障を整えることが先です。

こどもの医療保険はどう考える?

こどもの医療保険はどう考える?

ここまでは親(大人)自身の医療保険を見てきました。

では、こどもの医療保険はどう考えればいいのでしょうか?

「こどもにも医療保険が必要?」という相談も多くいただきます。

結論から言うと、大人ほど優先度は高くありません。

ただし、知っておくべき費用負担があります。

子ども医療費受給者証で治療費はほぼゼロ

日本では、自治体が「子ども医療費受給者証」を発行しており、多くの地域で中学卒業まで(東京都などは高校卒業まで)医療費の自己負担がほぼゼロになります。

こどもの治療費そのものは、民間保険でカバーする必要がほぼありません。

これが、こどもの医療保険の優先度が低い最大の理由です。

実際にかかる費用(食事・個室・家族の付き添い)

受給者証でカバーされない費用があります。

子ども医療費受給者証の対象外費用

食事代・差額ベッド代(個室代)・雑費、そして家族の付き添い費用(個室代・親の食事代)は全額自己負担です。特に小さなこどもは個室での入院が基本になることが多く、1日7,000円前後の個室代が継続してかかります。

たとえば、こどもが2週間入院した場合の費用イメージです。

  • こどもの食事代:510円×3食×14日=約21,000円
  • 個室代:約7,000円×14日=約98,000円
  • 雑費(おむつ・タオルなど):約10,000円
  • 親の食事・交通費:約20,000〜30,000円

治療費ゼロでも、2週間で15〜17万円程度かかるのが実態です。

さらに、付き添いで仕事を休む場合は収入減の影響も出てきます。

民間保険でカバーする場合の考え方

こどもに民間の医療保険を検討するなら、大人と同じ考え方で必要保障額を計算します。

  • 個室希望の場合:日額8,000〜10,000円、または入院一時金20〜30万円
  • 大部屋でいい場合:日額3,000〜5,000円、または入院一時金10万円
  • 付き添いの収入減が心配な場合:親の就業不能保険や収入保障保険で備える方が効果的

こどもの医療保険は保険料が安く加入しやすいですが、「とりあえず入っておこう」で選ぶのは禁物です。

貯蓄が100万円以上あるなら、こどもの医療保険は不要なケースがほとんどです。

不安な方は、安い掛け捨てで最小限の一時金型を選べば十分です。

まず大人(親)の保険を優先して整える。

こどもの医療保険はその後で検討すれば十分です。

まとめ

医療保険の選び方まとめ

この記事でお伝えしたことを整理します。

  • 医療保険は貯蓄が十分あれば不要な場合もある。判断基準を持つことが大事
  • 高額療養費で治療費は抑えられるが、食事・個室・家族の費用は全額自己負担
  • 入るなら「定期型」をベースに、日額か一時金型で必要額を計算する
  • 先進医療特約は月100〜300円程度で付けられる。外す理由がない
  • 通院特約・女性特約などは内容をよく確認してから判断する
  • がんリスクが気になるなら、特定疾病一時金・抗がん剤特約・払込免除特約を保険料と相談しながら組み合わせる
  • こどもは受給者証で治療費がほぼゼロ。親の保険を先に整えるのが正しい順番

医療保険は毎月の保険料が小さくても、長期間払い続ければ総額は大きくなります。

選び方ひとつで、生涯の保険料が数十万〜数百万円変わることも珍しくありません。

「自分の家庭に何が必要か」をしっかり把握した上で、必要な保障だけをシンプルに選ぶ。

それが、後悔しない医療保険の選び方です。

ゆう
ゆう

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